よくある
ご質問

ご安心ください。
住宅に関するプロですから、お客様にあったアドバイスをさせていただきます。また、少しでもご不明な点がございましたら、いつでもご相談ください。わかりやすく説明させていただきます。

お客様の想いをじっくりお聞きすることからはじまります。
お客様と話し合いを重ねながら、ていねいにつくり上げていきます。
じっくりと時間をかけて、お客様とお話し、お客様の立場になって家づくりのお手伝いをさせていただきます。

もちろん公開しています。
建築現場は家づくりに取り組む姿勢を見せてくれます。現場の清掃、挨拶は基本です。気配りの行き届いた仕事を心がけています。

もちろんです。
日曜、祭日、早朝、夜間でも、連絡が取れるようにしております。迅速に対応させていただきます。

工事着工前、建方後、竣工時の3回、こちらで挨拶に伺います。
ご安心ください。

印紙税、ローン保証料、火災保険料、事務手数料などがあります。
これらはすべて現金でのお支払いになりますので、ご予算をお立てになるときにご注意ください。その他にも、登記に伴う費用、税金などが必要になります。
だいたいの目安ですが、工事代金の7～10％程度です。

基礎工事に着手する前に、その土地の守り神をお迎えして工事の安全と守護を祈念する祭儀のことです。

Low emissivity（低放射ガラスの略称）
放射率は、通常のガラスが0.85に対して、ロウ-E ガラスは0.1以下です。
放射率が低いほど、室内の暖房エネルギーを反射して、断熱性を向上させます。
ペアガラスに使用すると、より断熱性、遮断性を向上させることができます。

見学会をしたいというお客様の場合はありがたく開催させていただきますが、今の社会情勢を考えると、防犯上、お客様の間取りを不特定多数の人に見せてしまって良いのか？という疑問があるので、あまり積極的には開催していません。

工事費は現場の状況によって異なりますので、現場を拝見させていただいてからお見積もりを出させていただいております。

増改築では、状況状況で異なりますので、その都度現場を拝見し、お見積もりいたします。

はい。襖１枚からでも承りますので、お気軽にご相談ください。

工事内容や規模によって大きく異なります。キッチンやお風呂などの水回り交換で50万〜250万円、内装の全面リフォームで数百万円規模になることもあります。複数の業者から見積もりを取り、比較検討することをおすすめします。

小規模な内装工事なら数日〜1週間程度、キッチンやバスルームの交換で1〜2週間、間取り変更を伴う大規模リフォームでは1〜3ヶ月ほどかかることもあります。

部分的な工事であれば可能な場合が多いですが、水回りを長期間使えなくなる工事や大規模な間取り変更の場合は、仮住まいが必要になることがあります。事前にご相談ください。

複数社(できれば3社程度)から相見積もりを取り、工事内容・使用する建材・保証内容まで細かく比較することが大切です。極端に安い見積もりには追加費用が発生しやすい点にも注意が必要です。

省エネ改修やバリアフリー改修、耐震改修などを対象に、国や自治体の補助金・減税制度が用意されている場合があります。制度は年度ごとに変わるため、自治体や国土交通省の最新情報を確認することをお勧めします。

可能です。まず耐震診断を行い、現状の耐震性能を把握したうえで、壁の補強や基礎の補修などの耐震改修工事を行います。自治体によっては診断・改修費用の補助制度もあります。

施工実績や資格(建築士や施工管理技士など)の有無、アフターサービス・保証内容、契約書の内容が明確かどうかを確認しましょう。訪問販売型の強引な営業には注意が必要です。

設備機器・フローリングなどの部材・断熱材・クロスの糊に至るまでＦ☆☆☆☆商品・または、それ以上の安全性を持った商品を使っております。ご安心ください。

ご安心ください。部材・フロアー糊・クロス糊に至るまで、ホルムアルデヒドを発生しないものを使用しております。

差し入れはいりません。
差し入れをしないからといって、手を抜いたりいたしません。ご安心ください。

本来、お仕事をいただきました私共が持参すべきものですし、逆に私どもがお客様に気を使うべきものですので、お客様は一切お気を使わなくても大丈夫です。

ウクライナ情勢や中東(イラン)をめぐる地政学的リスクの緊張が続く中、鋼材・木材・銅線などの主要建築資材の国際価格が不安定な高騰を続けております。エネルギー価格の上昇や物流コストの増加も重なり、建築費全体を押し上げる要因となっております。

資材価格の変動が非常に激しく、数日〜1週間程度の短い期間でも仕入れ価格が変動するため、見積もり金額が変更となる場合がございます。あらかじめご了承いただけますと幸いです。

建築基準法をはじめとする関連法令の改正に伴い、建築確認申請や各種行政手続きにおいて、審査項目の増加や書類の精査に、以前よりも多くの時間を要するようになっております。そのため、行政側の審査・確認業務に遅延が生じ、着工・引き渡しまでの期間全体に影響が出ております。

申請内容や物件の規模・地域によって差はございますが、従来と比較して確認申請の審査期間が数週間〜1ヶ月程度延びるケースが増えております。詳細なスケジュールにつきましては、個別にご案内させていただきます。

建築確認申請は行政(または指定確認検査機関)による審査手続きのため、弊社側での短縮には限界がございます。申請書類の準備や事前相談は迅速に進めてまいりますので、ご理解のほどよろしくお願いいたします。